組織・人材活性化マネジメント
マネージャーの役割、活動、ツール、スキル
本書は、少数精鋭職場の実現に向けて、部下の目標実現への自主・自律活動をサポートする‘目標実現サポート型マネジメント’について提案しています。その内容であるマネージャーの役割、活動、そして活動を支えるツールやスキルは、部下を動機付け、その意欲を引き出し、その能力を高め、目標達成に向けて主体的に行動できる人材として戦力化するためであるとともに、職場変革において、部下の変革意識を高め、変革行動を引き起こすことに、最も有効なマネージャー自身が‘変わる’ためのガイドブックでもあります。
第Ⅰ章．目標実現サポート型マネジメント
第１節．少数精鋭職場に向けた目標実現型業務スタイルの確立
第２節．目標実現サポート型マネジメント
第Ⅱ章．目標実現サポート型マネージャーの３つの役割
第３節．部門方針を作成し、共有・合意をする役割・活動・ツール
第４節．部下を活かして目標を実現する役割・活動・ツール
第５節．仕事を通じて部下を育成する役割・活動・ツール
第Ⅲ章．目標実現サポート型マネージャーに求められるスキル
第６節．効果的なサポートの考え方・進め方
第７節．問題解決スキル
第８節．問題解決を促進するコミュニケーションスキル
第９節．論理的構造化スキル
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経営トップと幹部のための
「成功する改善マネジメント」
本書は、従来の機能別組織の管理部門が旗を振る「する改善」の失敗を繰り返す組織に対して、経営成果を実現する「創(う)む改善」のために、経営トップ・幹部が、経営責任者として指示・徹底すべき改善マネジメントの考え方、進め方、手法を紹介しています。
Ⅰ．「する改善」と「創（う）む改善」の違い
１．Ａ社の改善事例：「する」改善例
２．Ｂ社の改善事例：「創む」改善例
３．事例から学び、活かす点
Ⅱ．成果が上がる改善マネジメントとは
４．改善立案は成果に必要な改善手段を適切に組み合わせる
５．改善活動の結果とプロセスを評価し、教訓を次に活かす
６．推進体制は現場巻き込み協働型で進める
Ⅲ．「組織としての改善能力」を開発する
７．組織としての改善成果実現能力を高める
８．仕事の基盤づくりと運用
９．学習機会に職場での業務改善を活かす
１０．学習成果を促進する仕掛け：「動機付けのプロセスマネジメント」
１１．改善を推進するチェンジ・サポートチーム
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「自己評価マネジメントによる協働関係づくり」
～公益サービス事業の説明責任とサービス改善に評価を活かす～
本書は公益サービスを提供している組織（営利、非営利を問わず）が地域の問題解決者として、地域社会における協働に参画し、貢献するために、求められる事業活動の説明と、提供サービスの改善を効果的に進めるために、自己評価の活用方法について述べています。NPO、中間支援団体、公務部門の方にお勧めです。
Ⅰ．協働による問題解決者としての課題
１．現在の問題認識：今、起きていること
２．協働関係づくりの「めざす姿」
３．めざす姿実現のための課題
Ⅱ．めざす姿実現へのアプローチ
４．自己評価報告書による協働関係づくり
５．自己評価によるサービス改善
６．「自己評価マネジメント」の考え方と進め方
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「問題解決人材を育成する」
～業務改善アプローチによる実践能力の開発～
組織が環境に適応し、競争優位を実現する問題解決型人材の育成を部門メンバーが担当業務を改善し、部門マネージャーが部下の改善活動をサポートするという協働により、それぞれの役割を果たし、職場の問題を解決していくプロセスを通じたアプローチ、手法を提案しています。
Ⅰ．求められる問題解決型人材
Ⅱ．業務改善による実践力開発のアプローチ
Ⅲ．学習効果を高めるマネージャーの役割
Ⅳ．問題解決能力を強化する改善手法
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「プログラム評価入門」
行政サービス、介護、福祉サービス等ヒューマンサービス分野の実務家のための、その使命実現のために提供しているプログラムを評価するための入門書です。実務家にとって、評価の必要性、評価の視点、手順、そして、評価の活用について、具体的な事例とともに紹介しています。
第1章 プログラム評価概論
第2章 プログラム評価の包括的な定義
第3章 ステップⅠ プログラムの記述
第4章 ステップⅡ プログラムの目的の設定
第5章 ステップⅢ 研究計画
第6章 ステップⅣ・Ⅴ プログラム評価の実行とデータの分析
第7章 ステップⅥ プログラム評価の結果の報告
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「目標起点の自主・自律型協働マネジメント
アカウンタビリティ・ベースト・コミュニケーションにおけるマネージャーの重点活動とスキル」
マネージャーは組織所属メンバーが業務に対する意欲を高め、維持するとともに、担当業務に必要な能力を開発し、発揮し続けることを促進する目標起点の自主・自律型協働マネジメントが求められる。個人の自主・自律的活動は、対目標について活動結果を語り合うコミュニケーション（アカウンタビリティ・ベースト・コミュニケーション：ABC）を行うことで組織的協働にすることが可能となる。組織目標実現に向けて、質の高いABCを行うためにマネージャーは３つの重点活動が求められ、その活動を効果的にするために３つの基盤能力の習得と発揮が求められる。 |
（クレジット研究所 社団法人 日本クレジット産業協会 2007年3月）
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「組織の課題解決能力を高める 上・下」
経営課題解決を目的とした取組を繰り返しても成果に結びつかない民間企業も含めた組織に共通した特徴について紹介し、改革ツール導入後の成果に問題意識を持っている方々へ実態把握の考え方・進め方の方法を説明する。その上で、経営課題解決へのツールとして有効に活用するための「動機付け」をキーワードとしたアプローチを提案する。 |
（地方行政 時事通信社 2007年1月29日号・2月1日号）
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「ソリューション関係による競争優位構築」
－ 顧客関係ベースのソリューション・マーケティング（CRｂSM） －
ソリューション提案とは提案先企業の経営課題解決という目的に自社商品・サービスが有効な手段であることを提案先企業と共有することである。「ソリューション関係」を築き上げながら、クライアントの経営課題に対する有効で、実現可能な解決策の立案し、提案していく既存顧客に対するソリューション・マーケティングの考え方、進め方を提案している。 |
（企業診断 同友館 2006年12月号）
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「成果志向の年度計画づくりと運用」
成果を実現するための計画づくりは、経営課題の自覚に始まり、目指す姿（目標）の共有を経て、有効性と実現性を持った道筋（手段）を作りこむプロセスとその品質を充実させるマネージャーの役割、活動について提案している。 |
（月間Commu-Suppo ナナ総合コミュニケーション研究所 2006年10月号）
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「取り戻そう、経営課題解決能力」
企業が外部環境変化に適時、適切に適応していくために必要な自律的に経営課題を解決する能力の開発と発揮が求められる。その開発に向けて「手段志向から目標志向型業務スタイル」アプローチについて提案している。 |
（月刊総務 ナナ・コーポレート・コミュニケーション 2006年10月号）
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「公益事業に活かすマーケティング （上・中・下）」
現在、担当している事業形成・改良や、提供しているサービスの品質向上の手段としてマーケティングの考え方・手法（顧客や顧客接点のセグメンテーションとマーケティングミックス（７Ｐ））活用を提案している。 |
（地方行政 時事通信社 2006年8月28日号）
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「成長する会社は人材育成に力を入れている」
自社の経営課題解決力を高めるために、外部を活用しながら、そのプロジェクトを通じて自社スタッフ能力を上げていくアプローチを提案している。
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（近代中小企業 8月号）
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「公共問題解決のための適材の参画と協働：第1回～第5回」
－ 求められる個人の意欲、能力、行動力を活かす「場と仕組み」づくり －
協働とは自主・自律の個人・事業体がその「想いと能力」を成果対費用の行動基準をもとに目標実現への役割・責任遂行することであるという考え方のもと、成果志向アプローチの核となる公共分野における「問題解決と適材」の観点で意欲・能力・行動力を有する個人・事業体の参画促進と協働による展開の重要性とその推進上の課題解決策を提案している。 |
（LEC東京リーガルマインド 法律文化2005年10月号～2006年5月号）
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「業務改善における管理・監督者の役割（上・中・下）」
－ 職員の自主的改善活動をどのようにサポートするのか －
現状業務から無駄を無くし、サービス品質向上のための部下の改善提案を磨き、成果実現へ支援する部下の自主的活動をサポートする管理・監督者の役割とそのための能力、ツールを紹介し、職場改善を進め、少数精鋭化アプローチを提案している。 |
（地方行政 時事通信社 2006年 3月27・31日,4月3日）
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「職場起点の行政改革アプローチ（上・下）」
－ 職場活性化のための管理・監督者の役割と活動 －
個々人が自信と誇りを持って仕事をしている活き活きとした職場を産み出すために管理・監督者が中核となって職場単での取り組むアプローチについて提案している。特に部門目標の実現に向けて職場を活性するための管理・監督者の役割と活動について述べている。 |
（地方行政 時事通信社 2005年11月7・10日）
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「アカンタブル・プロジェクト・プランニングの考え方・進め方」
－ 信頼と自信を築く事業プロジェクト企画立案アプローチ －
個々の事業を「プロジェクト」としてとらえ、成果重視のプロジェクトマネジメントを推進していく上で中核となる企画（プランニング）に焦点をあてている。ステークホルダーからの「信頼感」と実施メンバーの「自信」を持てる事業形成の考え方、進め方、ツール（ＡＬＰＳ）について提案している。 |
（地方行政 時事通信社 2005年7月21・25日）
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「経営支援プロフェッショナルズ：社内コンサルタント人材を育てる」
経営課題解決の支援プロジェクトにおいて、参画するメンバーを社内コンサルタントとして育成するために重視している考え方、進め方を紹介している。
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（企業診断 同友館 2005年7月号）
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「問題解決型人材を開発する（上・下）」
個々の職員が自主・自律的に直面している問題に取り組み、解決していける問題解決能力の開発を「職場の業務改善活動：問題を発見から、適切な対策を立案し、実施、成果を実現するというプロセス」を通じて、問題解決型人材に必要な意欲と能力の開発を行うアプローチを提案している。
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（地方行政 時事通信社 2005年1月6・13日号）
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「標準化アプローチによる行政改革基盤構築」
業務の効率化を促進するための重点的アプローチとして、「標準化」の考え方、進め方を提案している。職場での標準化を進めながら、業務改善とともに職員の問題解決能力を開発するアプローチである。
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（地方行政 時事通信社 2004年6月21日号）
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| 「成果試行の改革シナリオ策定視点：2W 1H 2C」 |
（企業診断ニュース 2004年2月号）
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| 「アプローチによる行政改革基盤構築」 |
（地方行政 2004年6月21日号）
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| 「目標起点の改善マネジメント」 |
（地方自治職員研修 公職研 2004年1月～5月）
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| 「NPOのマネジメントとディスクロージャー」 |
（日本経営ディスクロージャー研究学会 年報 2004年3月）
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| 「求められる中小企業の経営課題解決能力：構造化による問題の明確化・共有化」 |
（企業診断 同友館 2003年7月号）
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| 「成果志向の事業・業務改善への取り組み」 |
（法律文化 LEC東京リーガルマインド 2003年6月・7月号）
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| 「成果重視の事業創造人材開発アプローチ」 |
（地方自治職員研修 公職研 2003年4月～7月号）
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| 「NPOの成果志向プログラム戦略」 |
| （明治大学 経営論集 明治大学経営学研究所 第50巻第3号：2003年3月） |
